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教育プログラムの特徴及び本学の特色ある取組

1: 全学横断型教育プログラム

 本学は学生の教育を第一におき、21世紀の未来社会に活躍するリーダーとなる人材の育成を目指して、平成27年度の新入生から、教育の中核となる国家資格の取得を目指す、「コース」履修を縦糸に、卒業後には、将来のいかなる社会の変動に対しても適切に対応できる、潜在的能力、いわゆる社会人基礎力を身につけるための「プログラム」教育を横串に通して、4年間で縦糸と横糸で織り成した、「コース・プログラム」システムによる重層的教育体制を構築する教育改革を進めております。
 現在、「全学横断型教育プログラム」として、21世紀の諸課題である、
・「少子高齢化社会」における対人支援を地道に修練する援助力養成プログラム→詳細ページ)、
・「グローバル化」に対して、海外留学を含め4年間で卒業できる国際交流プログラム→詳細ページ)、
・「地域創生社会」参画を目指すキャリア形成支援プログラム→詳細ページ)、
・情報化社会に対応する保健福祉情報教育プログラム→詳細ページ
の4つのプログラムを各学習段階に応じて選択履修できます。

全学横断型教育プログラム詳細ページへ

2: 附属研究所における取組み

 平成28年度より附属研究所は、研究機能の強化を図ることを目的として、新たに「研究推進部」を設置することと致しました。今後は、研究推進部と①生涯福祉研究センター、②ヘルスプロモーション実践研究センター、③不登校・ひきこもりサポートセンターの3センターが連携・協力しながら統合領域の研究等を推進していきます。

 ○研究推進部:
 附属研究所の新たな取り組みとして、研究機能の強化を目的に平成28年度に研究推進部を設置致しました。主として統合的な研究・調査の企画を担当する「総合企画室」及び専ら統合的な研究・調査を実施する「重点領域研究部門」が設置されました。本学の保健・医療・福祉分野における強みを活かし、研究推進部が企画、実施する統合的な研究・調査を充実させ、今後十分な成果を挙げていくことができるよう取り組んでいきます。

 ○生涯福祉研究センター:
 生涯福祉研究センターは,誰もが生涯にわたって幸せに暮らしていける社会の実現を目ざし,これまで地域に貢献できるさまざまな研究・実践を行ってきました。(1)研究調査事業部門,(2)地域支援事業部門,(3)教育研修事業部門の3つの部門に分けられており,(1)ではさまざまな機関から研究助成を受け,炭坑記録画(ユネスコ世界記憶遺産登録)で有名な山本作兵衛さんに関連する資料の整理・保存や,足の健康を考えた靴の開発・普及活動など,地域社会の成熟と発展に向けた情報発信を行っています。(2)では「お父さんとお母さんの学習室」,「アンビシャス親子広場」,「おもちゃとしょかん」など,子育て支援活動や福祉用具の活用に関する研究会の開催などを行っています。(3)では地域の現場で活躍している人たちが改めて研修が出来るように,たとえば,発達障害をもつ子どもへの支援教育・保育を考える「特別支援教育スキルアッププログラム」などを実施しています。

 ○ヘルスプロモーション実践研究センター:
 ヘルスプロモーション実践研究センターは、ヘルスプロモーションの理念を基盤とし、地域の皆さんがより健康になるための人材育成と協働活動を中心とした実践的研究と地域支援を展開しています。その目的は、福岡県、筑豊の人々の健康増進と健康文化を創造することにあります。ヘルスプロモーションとは、「人々が健康をよりコントロールし、改善できるようになるプロセス」(オタワ憲章)と言われており、個人的な健康づくりの枠を超えた広い考え方です。ヘルスプロモーション実践研究センターは、その役割を果たすために、教育研修部門、地域住民対象事業部門、研究事業部門の3つの部門から構成されています。具体的な活動は「生涯健康生活習慣づくり」と「健康生活の場づくり」の二つから成り、子どもからお年寄りまでライフステージごとの課題解決のための支援を行っています。例えば、子ども達の健康に対する支援、子どもを産み育てるための支援、高齢者への支援、そして、在宅療養生活を支えるための支援を教員と学生と共に実践しており、人々の健康守り、豊かな生活を支えるために貢献したいと考えています。

 ○不登校・ひきこもりサポートセンター:
 不登校・ひきこもりサポートセンターは、不登校やひきこもりに悩む子どもたちの将来の社会的自立を目標にした、専門的支援機関です。「相談」「連携サポート」「情報発信・研修」「教育・社会支援」の4部門を展開・連動させながら、当該児童及びその子を取り巻く様々な環境(家庭・学校・関係機関)まで総合的に支援をおこないます。平成27年度の実績では、県内各地より3,944件の相談に応じました。また、「不登校・ひきこもり援助論」を履修した学生ボランティア“県大子どもサポーター”は延べ2,529名派遣をおこない、約200名の県大子どもサポーターが子どもたちの様態に合わせた多彩なフィールドで日々支援活動をおこなっています。

3: 主なプロジェクト

 ○「大学間連携共同教育推進事業」
文部科学省の平成24年度 「大学間連携共同教育推進事業」 において、本学が提案した「多価値尊重社会の実現に寄与する学生を養成する教育共同体の構築」が採択されました。本取組は、看護師の早期離職の一要因である単一的な価値観の脱却を目指し、多様な価値観を理解し共有する看護学生を養成し、折れにくさを持った「しなやかな使命感」を有する看護師の育成を目的としています。取組の実施にあっては、福岡及び沖縄の看護系大学8校と、東京、兵庫、福岡の協働推進団体(ステークホルダー)5団体が、それぞれの特色を生かし、各校・各団体が相互連携の下で進めることとし、本学は本取組の代表校を務めます。

その他の特色ある取組み
項  目 リ ン ク
九州がんプロフェッショナル養成プラン http://www.fukuoka-pu.ac.jp/cancer/index.html
看護実践教育センター http://www.fukuoka-pu.ac.jp/nursing/nintei/index.htm
山本作兵衛さんに関連する取組 http://www.fukuoka-pu.ac.jp/sakubei/index.html
心理教育相談室 http://www.fukuoka-pu.ac.jp/graduateSchool/psychology/index.html
ケアリング・アイランド九州沖縄構想 http://caring-island.net/
地域力を生む自律的職業人育成プロジェクト http://www.fukuoka-pu.ac.jp/workforce/needs/index.html
中長期・実践型インターンシップ推進と教育的な指導体制の構築 http://www.fukuoka-pu.ac.jp/Internship/index.html

4:大学評価及び結果について

 大学評価については、独立行政法人法に基づく、中期計画の策定とその達成状況についての評価結果、また、学校教育法に基づく認証評価及び学則第2条に基づく自己点検評価報告書については以下のとおりである。

項 目 リ ン ク
年度計画 http://www.fukuoka-pu.ac.jp/corpoInfo/files/H27nendo_plan.pdf
中期計画 27年度業務実績報告書
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/corpoInfo/files/27_gyoum.pdf
27年度業務実績評価結果
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/corpoInfo/files/H27youka.pdf
認証評価 22年度自己評価書
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/education_info/trait/files/evaluation.pdf
評価報告書(基準)
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/education_info/trait/files/Evaluation_f.pdf
評価報告書(選択)
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/education_info/trait/files/Evaluation_s.pdf
自己点検
評価報告書
27年度自己点検評価
http://www.fukuoka-pu.ac.jp/corpoInfo/files/27_jikotenken.pdf
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